DX戦略

デジタルトランスフォーメーションで実現する事業成長と社会貢献
ビジョン
「結ぶ”、”接ぐ”で持続可能な社会の実現に貢献する」

DX戦略の概要

ビジョン「結ぶ”、”接ぐ”で持続可能な社会の実現に貢献する」に基づくビジネスモデルを実現するためのDXを推進します。

顧客のニーズに対して提供する価値を最大化する。社員がやりがいを感じられる組織と業務内容への変革。当社のDX推進の取り組み「でじとらPJ」では、デジタル技術を活用して製品やサービス、ビジネスモデルを変革し、業務プロセスや組織、企業文化の変革を目指します。

デジタル技術の進化によって、これまでにない競合先が生まれる可能性があり、先行優位の享受を受けにくくなってきています。提供する価値の最大化と、業務効率化を実現できる便利ツールが多くあるため、目標達成にむけて有効活用します

DX推進による価値創造

  • DX戦略の一環として、ITシステムを活用した業務の付加価値向上と効率化を推進しています。特に、顧客対応や商品・設備開発といった業務において、従来は手作業で行っていたプロセスを自動化することで、社員がより創造的で付加価値の高い業務に集中できる環境を整備しています。
  • このようなITシステム環境の整備により、蓄積された業務データをもとに、生成AIを活用した重点志向のデータ分析を行い、顧客ニーズに即した商品・サービスの価値最大化を目指しています。これにより、単なる業務効率化にとどまらず、データを活用した戦略的意思決定の高度化を実現し、DX戦略の中核である「価値創出」と「働きがいのある職場づくり」の両立を図っています。
DX デジタル技術活用 顧客価値最大化 ビジネスモデル 変革 業務プロセス改善 組織文化・風土変革 データ活用 社員のやりがい 持続可能な社会

推進体制と人材育成

人材の確保・育成
  • DX推進専門部署の設置
  • 各部署へのDXリーダー配置
  • 具体的な取り組みを通じたスキル向上
  • 月次会議での推進状況の確認
  • 必要スキルと評価基準の明確化
  • 社内外の研修プログラム開催
外部組織との関係構築・協業
  • 外部の専門業者との連携
  • スタートアップ企業とのコラボレーション
  • 産学官連携での共同研究
  • 最新技術・知識の積極的導入
  • オープンイノベーションの推進

ITシステム環境の整備に向けた方策

  • 顧客対応や商品・設備開発といった業務において、データ収集、データ分析、データ活用を実現できる環境を構築します。
  • データで正しい判断をする

    データによる経営判断で最適経営をめざします。

    • データ分析基盤の構築
    • リアルタイムダッシュボード導入
    • AIを活用した予測分析
    • 経営指標のKPI設定と可視化
    改善につながるロスを顕在化する

    データを活用による業務のロスを可視化し、改善策を講じます。

    • 業務プロセスの可視化
    • ボトルネックの特定
    • 無駄な作業の自動化
    • 継続的な改善サイクルの確立
    最新ITに強い人材を育成する

    便利なものはスピード活用。ITに強い人材を育成します。

    • デジタルスキル研修プログラム
    • 社内勉強会・ナレッジ共有
    • 資格取得支援制度
    • 最新技術のトライアル環境提供
    データ収集 業務システム IoTセンサー 顧客データ 外部情報 データ分析 統計分析 機械学習 予測モデル 異常検知 データ活用 経営判断 業務改善 顧客体験向上 新サービス創出 データを収集・分析し、経営判断や業務改善に活用するサイクル

    【具体的システム】

    データウェアハウス  データ可視化BI
    社内ナレッジ活用UI  個別効率化アプリ


    成果指標

    持続可能プロジェクト

    顧客先との持続可能な社会実現プロジェクトの推進数

    従業員満足度

    従業員の仕事への満足度と働きがい向上

    付加価値創出

    付加価値のある製品開発件数の向上



    DX宣言

    「結ぶ」、「接ぐ」で持続可能な社会の実現に貢献します。具体的には、カーボンニュートラル、少子高齢化、世界平和の問題をお客様と共に解決できる商品・サービスを提供します。

    そのために、最先端企業との関わりを通じて、社会課題に対する取り組みへの参画、最新の技術や知識を取り入れ、世の中に貢献できる人材の育成を行います。モノづくりにおいても、環境に配慮した技術やプロセスを導入し、持続可能な社会の実現に貢献します。

    創業100年周年に奢ることなく、次の100年も継続的に発展できるよう、自社の強みを磨き、貢献してまいります。



    代表取締役社長
    長谷川 靖高